vol.20
アパショナータ.inc 代表&コンサルタント
ワークライフバランス、ダイバーシティ、テレワーク
パク・スックチャ
日本生まれ，韓国籍。米国ペンシルバニア大学経済学部卒業。シカゴ大学 ＭＢＡ(経営学修士)取得。米国系運輸企業にてアジア地区での人事，スペシャリストおよび管理職研修企画・実施を手がける。
2000年に日本で最初にワークライフバランスを推進するコンサルタントとして独立。企業での意識改革、働き方改革及び教育研修に携わる。米国とアジアに精通したグローバルな経験を活かし、ダイバーシティ推進に力を注ぐ。また、在宅勤務導入コンサルティングで成功実績を出す。 【著書】「アジアで稼ぐ『アジア人材』になれ！」、「会社人間が会社をつぶす−ワークライフバランスの提案」など
グローバル化に不可欠なダイバーシティ
近年、国内市場の飽和や人口減少により、市場の縮小が避けられないため、日本企業のグローバル化が加速している。特に世界金融危機後、欧米経済が足踏み状態を続ける一方、アジア諸国の経済発展が目覚しく、多くの企業がアジア進出に力を注ぎ始めた。しかし、アジアの継続的成長に期待をかけるのは諸外国も同様。激化するグローバル競争においての日本企業の最大の課題は、グローバル人材不足だ。また、イノベーションや創造的な問題解決策は、異なる背景や文化、価値観などが刺激しあう中から生まれるため、多様な社員の存在は企業成長に不可欠だ。
アジアは欧米よりもはるかに多様な社会である。そのアジアで成功するためには、異なる国籍、民族、宗教などを尊重して受け入れ、多様な社員を上手にまとめ一つの目標にリードできる人材が必要となる。社員の多様性を活かし、新しい発想や価値の創造を作り上げ、企業の競争力向上に繋げることは、企業のダイバーシティへのコミットメントにかかっている。多くの企業の積極的なダイバーシティ推進に期待したい。
【メンター・アワード２０１１ 優秀賞受賞】
学校法人上智学院上智大学 学長
滝澤 正
1976年東京大学大学院博士課程修了。法学博士（東京大学）。専攻は比較法、フランス法。 1976年本学法学部助教授、84年同教授、2004年法科大学院教授。法学部国際関係法学科長、法学部長、法科大学院長、図書館長、上智学院評議員などを歴任。社会的な活動として、大学基準協会評価委員、法科大学院協会監事、最高裁判所図書館委員、日本学術会議連携会員、東京弁護士会懲戒委員、大学評価･学位授与機構の認証評価委員などの要職を歴任。
グローバル・メンター制度
上智大学は、キャンパスのおけるダイバーシティを重視し、国際性を最大の特徴として発展を続け、わが国の高等教育界において独自の地位を築いてきた。2013年には、創立100周年を迎え「世界に並び立つ大学」へとさらに発展を遂げることを目標としている。今般、男女共同参画を推進する中で、歴史的背景や国際的大学としての特性を最大限に生かし、グローバル社会に貢献することができる有能な女性研究者の育成と輩出を目指している。とくに「グローバル・メンター制度」は、学問領域に応じた学術交流・相談が個人レベルで可能になるのみならず、国際社会で活躍する研究者から身近に意識啓発を受け、国際競争研究プロジェクト参加や海外の研究グラント申請への知見や意欲にもつながることが期待される。
そのため、若手研究者にとっては非常に有効に機能する制度と考えられ、女性研究者の国際化を推進するシステムとして本学の導入実績は、他機関のモデルとなることが充分予想される。
